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メジャーモール

モールも動画もシニアも あらゆるサービスを支える「 スマホだけ民 」

メジャーモールも動画もシニア向けも、あらゆるサービスがスマホファーストからスマホオンリーへ傾倒する今、「 スマホだけ民 」に割り切れないのが、実はECであります。国内EC最後の成長余地はもうスマホというデバイスではなく、信頼が海を越えるかなんですね。


2019年第2四半期(4-6月)のオンラインショッピングサービスの利用者数は、「Amazon」が前年同期比3.5%増の4771万人、「楽天市場」は同3.0%増の4657万人だった



好調サービスを支える スマホだけ民

アマゾンと楽天市場 利用者を増やすのはスマホ

ジャパンのECユーザーの半分は確保済みとも言われるアマゾンと楽天市場。その状況にあって、伸び代がまだあるんかいとツッコまざるをえないワケですが、その伸び率を支えるのが、スマホ利用であり、実情的には、スマホだけで利用完結する「スマホだけ民」の急増とそれに呼応したUI/UXの最適化が成し得た結果といえます。

アマゾン
全体:4,608万人 → 4,771万人:4%増
スマホだけ民:3,025万人 → 3,465万人:15%増
PCだけ民:743万人 → 566万人
両方都合よく使う民:840万人 → 740万人

楽天市場
全体:4,523万人 → 4,657万人:3%増
スマホだけ民:3,198万人 → 3,605万人:13%増
PCだけ民:570万人 → 404万人
両方都合よく使う民:754万人 → 648万人

依然として国内NO.1ECサービスがアマゾンであることは変わりませんが、楽天市場の方が「スマホだけ民」の数と移行度合いが高いといえます。つまりアマゾンより楽天市場の方が、スマホユーザビリティに優れ、利用背景にある女性ユーザーの活発化が見通せます。
どちらも新規の利用者よりも、利用デバイスの最適化が進行しているといえ、リアル店舗でのキャッシュレス決済の攻防もふまえ、スマホ利用、スマホ決済、スマホ依存度の高さが事業成長性を占めすようです。

当然ながら、自社ECとしては導入可能なAmazonPayと楽天Payの実装というユーザー利用環境の整備は必須なのであります。

スマホ視聴時間が伸びる動画サービス

ネットフィリックスに続け追い越せとばかりに乱立する動画視聴サービスですが、その主戦場がスマホという小さなスクリーンで展開されるのも意外と言えますが、手持ちのデバイスで受け入れら得るサービスを詰め込むには都合がいいともいえます。

スマホでの動画視聴時間は5年間で約4倍にも成長
2015年:1時間51分
2016年:2時間51分
2017年:5時間24分
2018年:6時間32分
2016年:7時間13分

動画サービスの視聴時間が伸びれば、その分だけ他のサービスの利用時間が削られるのは容易に想像されます。TVを筆頭に従来の4マスメディアはこれまで以上に過酷なメディア価値を見直される次第です。ニュースやソーシャル、はたまたゲームとの時間と視覚の奪い合いがスマホというミニスクリーンで展開されるにつけ、情報接触環境の変化に対応するメディアビジネスって過酷だなぁとご自愛申し上げる次第です。

シニアだってスマホファースト

メディアの過酷さを現実として突きつけるのが、テレビや新聞の最後の砦「シニア」たちですが、おじいちゃんアンドおばあちゃんですら、「スマホだけ民」へと進化が加速している事情です。

50代・60代をシニアという定義も気になりますが、確実にノンデジタルな世代であることは間違いありませんので、育った環境とDNAに刷り込まれたハズのアナログな生活習慣もスマホによって変質しているのが現実のようです。



該当としては団塊ジュニア世代であり、人口比率も高いですから、彼らのスマホシフトが及ぼす影響は、サービスの選択と集中に関わるワケです。あぁもうPCサイトは作らなくてもいいんだね、レスポンシブとかでもリデザインや画像リサイズとかから解放されるんだねヨカッタヨカッタ。

ですがその割り切りは、ECには及びそうにもありません。

それでも自社ECサイトがPCを捨てられないワケ

縮小する国内市場にあって、その成長性は「グローバルEC」に活路を見出すべきなのですが、言語や決済通過、物流という「海と壁」を超えるには、それに適したシステムを利用することで解決しますが、ECに訪問する際の利用デバイスはコントロール下にありません。受け身である以上、利用環境は整えるべきですし、その投資と姿勢が成功への架け橋というワケです。

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海外の消費者たちは「自国以外のECサイトを利用したお買い物」が日常茶飯事であり、それは陸続きであると海を越えようと関係ありません。日本人からすれば言葉の壁は極めて高いですが、彼らにとっては「跨ぐ程度の高さ」でしかないようです。

「ヨソの国から通販」に一大決心を抱くジャパンユーザーの方が「例外」であり、世界のECユーザーはもっとジャパンのサイトが買いやすくなることを心待ちにしているのです。

最低限、言語、通貨表記、物流体制は整え、支払いに手間のかからない支払いサービスを実装しておくだけで、グローバルEC対応は完了します。

ただし彼らはなんら躊躇なく、「自国語」で質問してきますし、ガンガンにカートボタンをクリックし、全く平然と返品をしてきます。仕方ありません、だってその客は日本人じゃないですもの。




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