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スマホ成熟期 のサービス利用状況

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普及率80%台を目前としたスマホ。その利用状況は普及・拡大期から、成熟期に突入したという。 スマホ成熟期 において、ソーシャルや各種サービスはその成長トレンドをどこまで維持できるのか。スマホ普及とリンクして一般化したSNS、スマホトレンドを成長としたZOZOTOWNの利用者状況を確認してみます。


視聴行動分析サービスを提供するニールセン デジタル株式会社(東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、PC版インターネット視聴率情報Nielsen NetView(ニールセン ネットビュー)、スマートフォン視聴率情報Nielsen Mobile NetView(ニールセン モバイル ネットビュー)、「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)」のデータをもとに、2018年の上半期におけるPCとスマートフォンの利用実態をまとめたレポート「Digital Trends 2018上半期」を公開した。

情報源: スマホ市場は成熟期?スマホとパソコンの利用状況に関する最新調査が実施される【ニールセン デジタル調べ】|ECのミカタ



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スマホ成熟期 の利用者

2018年4月〜6月(第2四半期)のインターネット利用者
・6,772万人(月平均)
 18歳以上の64%が利用
・成長率は、2014年以降鈍化し、9%と初めてヒトケタ成長に
・高齢世代の普及がこの後の成長要因だが、普及速度が遅い為、今後ヒトケタ成長がベースと予想される

スマホの利用者自体が減るという成長率ではありませんが、すでに普及期と成長期を過ぎて、あって当たり前の成熟期に入ったと見るべきと。

そのスマホ利用にあって、成長拡大は「PCからの利用頻度の剥奪」にあるともいえ、

・スマホとPCを併用している:56%
・スマホのみ利用:41%
・PCのみ利用:3%

なんだかオムニチャンネルと同じような感じですが、特にスマホとPCを併用した場合のCVRや購買単価が高いなどのデータがないので、基本的には、スマホファーストからスマホマストと施策ウエイトが変わってゆくと判断されます。
ちなみにGoogleのモバイルファーストインデックスにおいては、PCサイトはガン無視なので、つまりはそうゆうことです。

あらゆるサービスの起点がスマホとなるといっても過言ではないでしょう。

ソーシャルサービスの利用状況

スマホ成長とリンクして利用者を増やしてきたソーシャルサービスですが、彼らも同様に利用者を拡大されているという状況にはないようです。これは、利用デバイスの奪い合いというよりシビアな「利用者の奪い合い」がマターですが、あまり変化はありません。つまり利用者はサービスによって利用内容を確定させているようで、それぞれで楽しみ方を変えているといえるでしょう。

・Twitter:2,885万人
・Facebook:2,320万人
・Instagram:1,968万人

国内上陸当初、3年で3,000万人、5年で5,000万人利用のマイルストーンを掲げたFacebookですが、まったく及んでいません。完全に読み違えています。
若者のFB離れ、フェイクニュース問題、情報・アカウント漏洩など次々とアゲインストな逆風状態のFacebok。
日本国内利用は堅調も、本国ではマネタイズ要素の不安定から株価を下げるTwitter、創業者の離脱がネガティブにInstagram、その要因がFacebookにありと、さらに不振要素を煽られることに。
スマホ成熟期は日本市場の話ですが、その成熟期にあって、ソーシャル界隈はネガティブ要素に見舞われています。

特に、信頼を担保できないうちには、これらソーシャルサービスが決済アカウントとして機能するソーシャルコマースは台頭するべくもなく、その点成長要因を削いでいるとも言えます。

利用者が増えない成熟期においては、サービスの質を担保とした決済アカウントというシェアが覇権を握るワケです。この点、サービスと決済機能が直結したコマース分野のサービスの方が優位なのですね。

ZOZOTOWNの利用状況

女優と浮名を流そうが、月旅行に1,000億円投じようが、自分で買ったバイオリンを弾いてもバッシングされる炎上社長と、コミュニケーションデザイン室長という肩書きそ炎上具合を引き上げるプロ会社員を要するZOZOTOWNですが、そんな炎上話題とは関係なしに利用者は「燃え上がる炎の如く」勢いよく増えている次第です。

・642万人が利用
 前年同期比22%増!!!
・東京在住の10・20・30代が利用中心も、
 これまで前年同期比で92%増!!!!

ただし、東京以外の地域では伸び率は2%程度と低調で、幕張に拘っても買うのは東京という至極当たり前の結果に。ロジスティクス投資効率が高いという点ではメリットですが、全国展開は無論、世界進出を掲げた今、この地域差は拡大要因を残していると見るか、地方の壁を超えられないのか、今後のコミュニケーションデザインが注目される次第です。

東京でさえ92%もの驚異的な伸びを示したのは、話題のZOZO測定スーツ無料配布での登録会員の増加が要因とは思いますが、それだけまだECで服を買っていない層がいたという事実を示しているワケで、まだまだ新規開拓という初期リーチの必要性は高いと思うのでした。






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