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【2019年版】 EC勢力図 国内モール・カート・システムの稼働店舗数 | BCラボ ブランドEC研究所

数は正義であり、規模は評価であったりしますが、どちらを有しても「売り場として最適」であるとは限らないのがECの難しいところ。EC化率2桁台を目指した店舗数拡大は、モール、カート、システムの枠組みを超えた熾烈な EC勢力図 が繰り広げています。その大海は澄んだ青か、紅に染まるか。



ネットショッピング市場は依然として右肩上がりの成長を見せている。そんな中、多くの企業がネットショッピングサイトを開店・運営し、市場にはネットショップ・ECサイトが百花繚乱となっている。しかしながら、国内でどの程度のオンライン店舗が稼動しているのか、正確な数値は公表されておらずなかなか分かりにくい。そこで今回は国内のECサイト・ネットショップの稼動店舗数を見ていき、国内の総店舗数の現状を明らかにしていきたい。この記事は2017年版に引き続き2回目の調査レポート記事となる。


EC勢力図 :モール編

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全体的に店舗数を拡大させているトップモールたちですが、ポンパレモールにおかれましては、その規模に関わらず存在感を発揮することがなく、キャシュレスフィーバーの最中のタヌキ寝入り具合に、オワコン感を納得させるだけ店舗数を減らしている次第です。

ちなみに日本アマゾンの店舗数変化がありませんが、元々の公開データも2015年のものから更新がなく、その数値のままです。それから5年、当然店舗数は増えているでしょうから、おおよそ35万店規模かと推測されますが、まぁ推測ですし、初期費も月額利用料も無料なYahoo!を店舗数で凌ぐことは、この先も「ない」でしょうから大勢に影響はありません。

ZOZOTOWを筆頭にしたファッションモールなどの特化型やハンドメイドなどのカテゴリー型など、いろいろ含めるとモール出店数は総数100万店を超えるのですが、その9割はYahoo!、アマゾン、楽天の3大メジャーが寡占しているという状況において、シェアよりも株価が大事というのも頷けるワケです。

ただし、WowmaやQoo10などの伸び率を見るに、モール規模感での優位性よりも、売り先や目的の応じた最適なモールの選択と活用が増えてくることが期待させれます。基本モールは併用ですから、運用負荷が売上と機会損失を招きかねないのです。多店舗運用を想定したデータ連携と業務効率ソリューションの注目度が引き上がるワケです。

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EC勢力図:カート編

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カラーミー、MakeShopとGMO系で4割ほどが占拠されるショッピングカード事情ですが、EC市場拡大を背景にわずか2年で膨大な数の事業社が参入し群雄割拠とわちゃわちゃと混沌具合が加速した次第です。その余波はどうもトップシェアのカラミーを直撃した模様で、グループ決済代行の不正アクセスが原因でしょうか4割近くもダウンという始末。

海外のソレとくらべても、ガラケー時代を引きづる根幹システムの古さを要因にしたモバイル対応の遅さは致命的な日本のショッピングカートたち。会員IDでの紐付けが可能なのがフューチャーショップのコマースクリエーターだけに課題は山積状態というのが実情。

今後、物流コストを中心に「自社ECのあり方」が大いに問われるのは間違いなく、オムニチャンネルやら会員ポイントアプリやらと、実店舗運用との連携が前提にない場合は、自社ECとして存続する必要性は、少なくとも、国内市場対応だけでは無意味となるかも知れません。そうですね、自社ECは「グローバルスタンス」であるべきなのです。

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EC勢力図:システム編

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いわゆるお手軽ECサイトと一緒にしましたが、BASEでサクッと作ろうが、ECCUBEでサイト制作会社に多額の費用を払おうが、基本的な集客力が「システムに依存する」点は一緒です。別の言い方をすれば、「できただけでは誰も訪れない店」になりやすいという意味です。さらに付け加えれば、トラフィック経路が何であれ、集客にはコツがいる点も共通していますね。

勢力図的には、BASEの進撃ぶりが目を見張るのですが、それ以外はもはやECの拡大トレンドからは距離が置かれた感があります。ショッピングカートだったらオプション追加して終了程度のアップデートにも、それなりなコストと工数が支出されるのは、システム系の宿命ともいえます。さらに不正アクセスや情報漏えいなどの「不意な事故」へのリスク回避には、サーバーレベルの強化というよりは、依存するシステム自体を変更した方が現実的で利口とも言えます。

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EC勢力図:まとめ

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結果として、EC勢力図のその構成は「無料で始めるお手軽感」によって支配さえたと言ってもいいでしょう。Yahoo!ショッピング、BASE、STOREs.JPの3ブランドで9割近くを占めるワケです。とりあえずビールのような選択で自社の販売店舗を作るという姿勢も如何なもんですが、無い袖を振らずに開店できたとしても、そのいずれも「開店後の資金」、つまり広告などの集客施策が極めて重要という点においては、結局袖は振らないと存続できないのも事実ですね。

拡大基調のECですが、その勢力構成するトップ10ブランドにおいて、2017年比割れするのが、カラミーとECCUBEという「ちょっと前のスタンダード」という共通点が、変化の速さを物語ります。

昨日まで良かったシステムが、来年も間違いなく良いとは限らないのですね。

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