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プッシュ通知の効力はサイトにも実装可能なんです | BCラボ ブランドEC研究所

プッシュ通知 といえばネイティブアプリと思われがちですが、今後は「サイトからの通知」を実現する「ブラウザプッシュ」も普及する見込みでございます。Chromeを対象にした限定的な通知が多いのですが、iOSでの解放やSafari向けに通知を可能にするソリューションも登場してますので、アプリの有効施策であるプッシュ通知の「威力」は抑えておきたいところです。


スマホアプリの機能の中でも、最近特に注目を浴びているプッシュ通知。アプリをダウンロードしたユーザーにさまざまな情報を提供できるこの機能を有効に使って売り上げアップや顧客ロイヤリティ向上に努めた事例も多いそうです。今回はプッシュ通知の事例とともにメリット・デメリットについてまとめました。

情報源: こんなにすごいの?プッシュ通知をオススメするこれだけの理由|モバイルマーケティング研究所|モジュールアップス – ModuleApps



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ピックした元記事では、様々な導入事例や調査データがまとめてあり、利用シーンや状況に応じたプッシュ通知へのユーザー様態変化が伺えます。本記事では、さらに簡略的にまとめて、元記事の方へ「詳細を確認」して頂こうかと思います。

思いの外、受け入れられる プッシュ通知

・初回起動した時にプッシュ通知が許可される確率:35〜50%
意外や多いですね。アプリ特性にも左右するでしょうが、タイムリーな更新性が求められるニュース系アプリなどは許諾率が高いようです。
 
リテール系は11%〜45%平均と、他どのジャンルよりも低迷。
楽天市場のスパムメール攻勢が、リテール系からのお知らせや通知に「ネガティブイメージ」を抱かせたと決めつけておきましょう。

・許諾アプリの起動回数・継続率は高くなる
リワード広告やらASOなどダウンロード施策に結構なマネーを投じても、勝負となる「1ヶ月目」では、プッシュ通知許諾という前向きなユーザーでさえ「半分は離脱(55%)」というのが現実です。

ただ「通知を許諾しない」距離感があるユーザーのそれは、29%程度なので、許諾をする・しないユーザーのロイヤリティのあり方は如実に変わってくるものなのですね。

その後もおよそ10%程度の継続率の違いが維持されるようで、プッシュ通知を許諾しないユーザーは利用半年後には1割も満たず「ほぼいなくなる」というワケです。

プッシュ通知 活用のキモ

・通知は継続的に 
配信ペースはサービスの特徴で異なるでしょうが、一度設定した配信ペースを崩すと、どうやらアクセスは減るようです。

・手抜きをしない
アプリを削除した理由として、その37%が「毎回同じメッセージでウザいから」と。
配信ペースは週何回が適切とかよりも、気にするべきは「内容」なのです。

・役立つメッセージを
EC関連ですが、開封率の高いメッセージ内容は、
割引クーポン:56.5%
セール情報:51.9%
ポイント倍増:48.1%
と、インセティブ系ばかり。役立つというよりお得情報です。再訪・再起動を促す実績ともいえますが、どのサイトも同じようなタイミングで同様のお得情報を通知していたのでは、定価で買う理由を見つける方が困難です。ディスカウント系のお買い得よりも、ユーザーがメリットを感じてくれる内容を見出すことが重要ではないでしょうか。

・親近感があってもいい
ブランドのテイストにもよりますが、あまりお作法的でご丁寧すぎるメッセージも不要な距離感を感じてしまうものです。単なるテキストが表示されるよりも、画像や絵文字など「日常的使われるメッセンジャーと同一の見え方」を考慮する必要もあるでしょう。
絵文字入りのプッシュ通知は、テキストオンリーの通知よりも85%も開封率が増加したとの結果も。

コミュニケーションはOne to Oneが基本

メルマガの開封率低下が嘆かれ、一方通行的で一斉で画一的な通知が俄然シカトされる今、ユーザーのタッチポイントは「複数」あるべきで、メールもLINEもメッセンジャーもSMSもプッシュ通知も「どれかひとつ用意」されれば十分という状況ではなくなりました。

どのツールも共通していえるのは、継続的な運用には、ユーザーの反応や利点をキチンと見出し、設計することにあります。プッシュ通知が効果ありとはいえ、メルマガと同じ運用方法では「ウザい」とスルーされることは避けられそうにありません。

お知らせひとつ届けるにも苦労が絶えませんが、従来のECでは希薄だった「コミュニケーション」が重視される次第というのは、ユーザー自体が「購入」というキッカケを通じて、ブランドと対等かつ円滑な関係性を望んでいるとも言えるでしょう。

ブランドが顧客自体の「個」を認めない限り、従来のブランドコミュニケーション設計では、何の最新ツールを使おうが「一方通行」なのでしょうね。

「パーソナライズ」がキモである以上、それを実現しえるツールの導入は「まったなし」という状況であり、One to One が提供できないサイトは、開封されないメルマガ配信の悲劇を繰り返すだけのなのです。


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ECユーザーの半数がモールを利用する時代に、自社ECはいかにして選ばれるサービスとして生き抜いてゆくべきか。最新マーケティングトピックスやソリューション情報ををサクッとキャッチして、サラりと解説。BCラボで「ブランドECの成長戦略」のヒントを見つけましょう。






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