「イケてるD2CならShopifyを使わなきゃ」とか本質とはズレた認識がジャパンのShopifyニーズを牽引している趣もあり、EC新時代の幕開けを加速させたいう点では、コロナ禍とShopifyが唱える コマーストレンド という、乗るしかないこのビッグウェーブに！
Shopify Japan 株式会社 (本社：東京都渋谷区、代表：マーク・ワング 以下：Shopify) は、Shopifyで集計したデータから見る事業者（マーチャント）と消費者のインサイトを分析した「日本の消費者の購買傾向」と、急速に進化するコマース業界の未来を示す、2021年に向けた「5つのコマーストレンド予測」を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見て行く。
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EC新時代の幕開けを予見させる5つの コマーストレンド とは
Shopifyによるマーチャントと消費者のインサイトを分析した「購買行動レポート」ということですが、日本に該当するアンケート母数が1000程度なので、これをもって来るべき未来を「確定」させるのもいささか乱暴ですが、コロナ禍という特殊事情が世界共通であるように、ECが「世界進出」の最も手短で確実な方法となるのも、世界共通になると思われます。
トレンドその1：ECの成長と消費マインド
・消費者は実店舗での買い物スタイルに戻ることを躊躇していると分析
・日本の消費者の42%が年初と比較してECでより頻繁に買い物するように
・若年層（18〜34歳）がこの傾向を牽引
・74%の消費者がコロナ禍以降、ECで1回は買い物をしたと回答
・2%の消費者がコロナ禍以降にECを使い始めたと回答
・EC購買における最も重要な要素として「無料配送」が60%
「配達日に関する明確な情報」が38%
「迅速な返品対応」が33%
コロナ禍という行動制限がEC利用を加速させた点は間違いなく、「ECしか選択肢がない」という極端な状況下から解放されたとしても、その行動の継続性が確認される次第ですので、もはや多店舗展開で事業計画を立てるという「単純な足し算で融資審査をクリアする」など悠長な時代は思い出の彼方に追いやられて然るべきなのです。
トレンドその2：実店舗と地域ビジネスの変化
・消費者との距離が近いという点は事業者にとって大きなメリットに
・新たな受取方法と配達方法を提供するストアは急速増加
・54%の消費者が「地域のビジネスから購入することは経済を助けること」と考えている
・39%の消費者が「支援するため地域に根差したビシネスを探している」と回答
「ECで買って店舗で受け取る」という2周回って「アリだな」と遅い気づきみたいな施策ですが、もはや店舗が「売る場所」ではなく、コミュニケーションハブという顧客との接点という役割に徹すれば、現金や余計な人員、勤務シフトなどの管理業務を劇的に削減するだけでなく、顧客としても「選択と利用の拡大」につながるワケで、ショールーミングなどの刺激の強いワードよりも浸透しやすいのかも知れません。
実は「店舗」という業務において「売る」という行為が、最も「不適切」だったのかも知れないのです。
トレンドその3：個人商店の再考
・68%の消費者がコロナ禍以降でも「実店舗」で買い物
この傾向は高年層に顕著。高年層76%：若年層49%
・49%の消費者がコロナ禍の6ヶ月間で、「買い物が混雑する時間を避けた」と回答
46%が「この先6ヶ月も同様に行動するだろう」と
お年寄りほど実店舗という当たり前といえば当たり前の結果ですが、若年層が生きてきた年数以上に積み重ねた日常的行動をそうそう劇的に変えられるほどアグレッシブではありません。保守的といえばそれまでですが、革新のスピードが遅いだけの気もします。だって、あそこのおじいちゃん、アッチのおばあちゃんが手にしているのはスマホですもの。
トレンドその4：消費行動を通じた意思表示
・26%の消費者が、サステナブルやグリーン商品に対して「好意的」と回答
若年層(18-34歳) 42%
中年層(35-54歳) 24%
高年層(55歳以上) 19%
この数字は調査国中、最下位の数値
・イタリア 67%
・スペイン 60%
・ニュージーランド 40%
・26%の消費者が購入のたびに寄付を行う小売業に対し好反応
若年層(18-34歳) 42%
中年層(35-54歳) 22%
高年層(55歳以上) 21%
「ハンティング」という娯楽で、あらゆる哺乳類種を絶滅においやった欧米白人たちが唱えるサスティナブルなどマットブラックな冗談にしか思えませんが、それこそが高年者の思考なのでしょうか。
デキもヤリもしない社会活動を唱える「だけ」なら、製造時の環境不可の高いEV車を3年毎に買い換えのも一緒だったりします。
トレンドその5：フィンテックが及ぼす変化
・デジタルユーザーエクスペリエンスの質は、事業者（マーチャント）にとって、特にビジネスを始めたばかりの場合に重要な要素である。
・業歴の長いビジネスが、ビジネス経費の支払いにオンライン決済サービスを使っている。
・従来の銀行以外から融資を求めるビジネスが増えている。
つまりD2Cなどのインディペンデンスな中小ブランドは、銀行を代表とするレガシーなファイナススキームからは見向きもされないので、どっかに買収されるレベルの好業績でバイアウトが理想的という、ブランドへの拘りや感性よりも利己的な起業家マインドという理性が重要だったりします。
コマーストレンド に潜むマネーの思惑
近視的でも肌感でも実感するトレンドもあれば、はてどこの国のお話？とまるでピンとこないエッセンスもあり、コマースのトレンドは、コロナ禍という「予測不能な不確実性下」が、リスクになるかチャンスになるかという「気持ちの持ち用」でもありますが、コロナ前からも実店舗の在り方には様々な見解があったことも確かで、オムニチャネルやらOMOやらが、店舗の設備投資マネーの争奪を目論んだバスワードであると判明した分、無駄な投資が抑制されただけラッキーだったのかも知れません。
