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コラム

2020年に押さえておくべきたったひとつのECリアルトレンド

ECリアルトレンド と称して、多くのEC事業社にとって身近になるだろう課題を選出していますが、昨年記事が2020年版としても十分その役割を果たす次第です。ただ日月進歩のデジタル界隈にあって、その変革のスピードには予断を許しませんので、「若干飛躍したトレンド」をお届けしてみます。




2019年版のECリアルトレンドでは、「インスタコマース」「チャットコマース 」「UGC」「グローバルEC」「モバイル決済」「パーソナライズ」の6つをトレンド要素して展開しました。
一年前にトレンド予測としても、実際市場を形成しつつある要素がほとんどであり、より現実感がありましたが、2020年を考察するにあたって、その要素自体に大きな変化はないと判断しています。

どれをとっても、これから先のEC事業展開には不可欠であることは間違いありません。ただし、このトレンドが定番化したとき、ECは大きな分岐点を迎えることが予想されます。
それは、リアル店舗も同様に、店舗という「売り場」という位置づけの再構築は不可避であるということです。

売り場なのに売らない、売ることを目的とししない。

この矛盾たる現象がECにも顕著化され、「サイト以外で購入するEC行動」や「購入以外の目的で訪問されるECサイト」といった、従来型ECの常識から逸脱したマーケティング施策が「トレンド」として展開してゆきます。


市況感は悪化 後退局面の市場は生存競争へ

オリンピックイヤーたる華々しき2020年ですが、市場関係者の景況感は、そう楽観的で先行き明るいものではありません。

小売としてEC市場は拡大するけど、全体の景況は後退するので、いいとこプラマイゼロかな。

EC市場拡大というポジティブ
・実店舗からECへのシフト
・スマホ決済の利用拡大
・高齢者のEC利用拡大
・メジャーモールの拡大に市場も牽引

景況後退というネガティブ
・増税はマイナス影響
・全体市場は拡大しない=参入が多数=競争激化=利益圧迫も
・消費者に購買様態もマインドも減退

実店舗も展開している事業社であれば、ECニーズの拡大に期待を抱きつつも、実店舗との連携など施策投資コストも拡大することで、売上幅がそう多くない店舗への投資見込みの限界が囁かれているようです。

オムニ施策やら体験価値提供やらデジタル効率化やらに、相応なる設備投資をしても、店舗あたりの伸び幅など予測の範囲内に過ぎず、回収スキームの長期化は避けれません。その間にまた投資が必要となるトレンドが発生しても対応できないというのが現実なのです。

RFIDなどで実現する店舗効率化の実現コストなどはその最たる例でしょう。


ECリアルトレンド 2020 実らないウェブ集客努力

ウェブマーケティング自体が常に変化に晒されているワケで、昨日までの常識が正しいとは限らないほど。無論EC施策もその影響や余波を避けることは出来ません。

Googleによって検索という消費行動の一部を支配されたことで、あらゆるマーケティングは検索最適化というSEO施策こそが、最優先であり欠かせない施策という認識に至りました。検索してヒットしないサイトなどこの世に存在しないも同様です。検索こそがウェブを支配し、検索を支配したGoogleこそがウェブの唯一神なのです。

ところがその支配状況に綻びが出始めました。スマートフォンの普及によるアプリとソーシャルメディアの利用によって、検索という行為自体が減少する事態が広がったのです。

スマホ普及から10年経った今なおこの事態は拡大中であり、2019年秋の検索アップデートのおいて、多くの事業者が避けられてない徒労感に苛まれる事態となります。

2020年、ユーザーはウェブ検索を行わない傾向を一層強め、事業社は短期的成果の見込めない手間と時間的負荷が強いられるだけのテキストコンテンツを諦めることを選択してゆきます。

撮影という日常的で負担の少ないビジュアルコンテンツデータに最適タグを付与して投稿するという至って単純な「投稿行為の積み重ね」が成果に結びついていることが理解されれば、どちらの時間的・金銭的投資を選択されるかは明白です。

SEOの終わりのはじまり、それが2020年です。



ECリアルトレンド2020 購買行動は検索よりも日常の会話から

確かに検索は購買の初期行動であり、商品への着地する重要なランディング手段です。ある日突然に誰もが検索行動をしなくなるようなウイルス的な現象は非現実的ですが、人々が日々ソーシャルメディアを立ち上げ、コミュニケーションに利用している以上、その接触環境においても購買行動が実現できると知れば、わざわざ別のブラウザアプリを立ち上げることはなくなるでしょう。

ターゲティングされたユーザーのフィードには日々様々な企業情報や商品情報が流れ込んでおり、すでに検索しなくとも、購買候補となりえるアイテム情報と接触する術は整っているとも言えます。

気に合った商品を発信しているアカウントに、購入に関わる確認点を聞き出せはいいだけです。インタラクティブな「会話」のやりとりから、購買確度が引き上がっただろう良きタイミングで企業アカウント側から、しかるべきサイトやページへの遷移を促すメッセージが送られてくるのです。

実はこの「会話」というコミュニケーションが、顕在化しているニーズだけでなく、潜在ニーズまでも引き上げ、よりユーザーの購買確度を引き上げることができるのです。

デジタルにおける会話に心は籠もっていませんが、数千数万ものやりとりを短期で経験値とし、過去のデータまでも応用する精度によって、事務的な質問のやりとりを会話というコミュケーションレベルまで引き上げるのです。その手段はもう提供され始めているのです。

ECサイトに集客する施策に時間と労力を費やすよりも、ユーザーの日常生活に浸透しているコミュニケーションエリアに出向いて、会話を受け入れる体制る整えることが、今年のECリアルトレンドなのです。

チャットコマースは、そのメインプラットフォームをLINEを舞台に展開され、ECサイトやアプリよりも重要な販売チャンネルとして確立するのです。その時、LINEマーケティングは国内ECマーケティングそのものとなり、百貨店やセレクトショップを凌駕し、アマゾンや楽天市場よりも保有ユーザー数を誇る強大な販売チャネルとなるのです。





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