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コマーストレンド

EC市場データ 伸び代とトレンドと抱える課題の中心で愛を叫ぶ

スマホが世界的なライフデバイスである以上、消費者向けビジネスの主戦場はオンラインに移行しました。コロナショックがその決定打となり、ECをやらないという選択肢はないのです。 EC市場データ に将来の期待を抱きつつ、抑えるべきトレンドと見失うことが許されない課題を確認してゆきましょう。

国内のeコマース市場は堅調に伸びています。スマートフォン経由の購入が拡大し、物販やサービスの分野の成長率を後押ししています。さらに3つのトレンド、オムニチャネル化やD2Cモデルについて解説。今後は決済手段の拡充やセキュリティ強化がさらに求められます。

情報源:  eコマース市場はまだ伸びる!おさえておくべき今後のトレンドと課題|ベリトランス株式会社



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国内EC市場規模データ

B2C EC市場推移
2017:16兆5054億円 / 物販系8兆6008億円
2018:17兆9845億円 / 物販系9兆2992億円
伸び率:全体8.96% / 物販系8.12%

スマホ利用の拡大具合
2018:物販系B2C EC市場規模:9兆2992億円
スマホ経由:3兆6552億円 / 比率39.3%
「衣類・服飾雑貨等」は50%強と高比率

国内EC市場シェア状況
2018
アマゾン:1.5兆円
楽天市場:2兆円超(推測)

今後の市場規模予測
2019:19.5兆円
2020:20.8兆円
2021:22.1兆円
2022:23.4兆円
2023:24.9兆円
2024:26.3兆円
2025:27.8兆円

予測としては、昨年に野村総合研究所が発表したものであり、当然東京五輪の延期、コロナショックの影響などはまったく加味されていません。こうあるべきたっだ「別世界の未来」の数値になってしまいましたが、取り戻すべき可能性として到達可能な市場規模とも言えます。

ちなみにレポートでは、実店舗需要も加味したオムニチャネル市場としての拡大と堅調ぶりを示していましたが、現時点では、その実店舗がどれほど残っているかは見通すことも困難という状況ですので、そっとしておきます。

世界のEC市場規模・越境ECデータ

世界EC市場規模
313兆円 前年比23.3%アップ

国別シェア
中国:52%
アメリカ:18%
日本:4%

小売市場でのシェアは22%とアメリカと同規模も、ことECとなると「突出した」規模となる中国。世界が中国に浸食されていた現実が、見ないウイルスによって可視化されたのはなんとも皮肉な結果です。

3カ国の越境EC市場規模と関係性:2018
日本の購入額
全体:2765億円:+7.6%
中国から:261億円:+7.4%
アメリカから:2504億円:+7.6%

中国の購入額
全体:3兆2623億円:+18.4%
日本から:1兆5345億円:+18.2%
アメリカから:1兆7278億円:+18.5%

アメリカの購入額
全体:1兆3921億円:+15.3%
日本から:8238億円:+15.6%
中国から:5683億円:+15.0%

圧倒的なEC大国中国ですが、双方から消費するばかりで全然買ってはもらえてません。特に日本人消費者のつれなさには涙を誘うレベルです。消費者に刷り込まれた欧米崇拝もECでも健在なのです。
アフターコロナの世界で、市場回復ペースがどれほどのものかは予測しかねますが、中国から商品を購入するというニーズは消失することでしょう。

EC市場データ トレンドと課題

ECトレンド3選
・パーソナライズEC
顧客満足度の向上を目的としたデータマーケティング精度で、競合差別化を
日本固有の事情として、実店舗との価格競争が継続中。
個客対応なくして体験価値の提供はできないであります。
もうあらゆるB2Cサービスにおいて、パーソナライズは必須でありますが、それをどのような仕組みで提供すべきかは、多種多様です。大概のECには実装されている「リコメンド」だって、パーソナライズといえばパーソナライズです。そうです、提供するサービス質は常に「新鮮」であるべきなのです。

・オムニチャネルもOMOも狙うはシナジー
依然として実店舗売上の方が売上割合が高いのが現実ですが、コロナショック下の経済行動抑制状態では、シナジーもへったくれもありません。個客との関係性の継続エリアが、ソーシャルだったりとオンラインにシフトした今、設備投資もオペレーションも負荷が高いこれらの施策が本当に理想の姿かは疑問が残るところです。

・D2Cブランドって名乗りたい
自社ECを展開していればD2Cブランドの括りに入るという誤解があるようですが、厳密な定義よりも、いかに自社商品の価値を正しく伝えるかが目的であり、その手段がデジタルファーストであるだけです。ただし、デジタルが先行する以上、グロースのメインエリアはソーシャルであって、その場合ブランドというよりも、個人との確かなつながりが求められるワケで、

成長市場だからこその課題
・多様化する決済手段への対応
クレカ、ID決済、後払いが増加し、コンビニ決済、代引きは減少傾向に。
ID決済こそ、実店舗や日常で利用してる決済ブランドがべースとなるワケで、ポイント還元祭と相まって、ECでの利用ニーズが高まるのは必然といえるでしょう。

・セキュリティ強化と不正アクセス
市場が拡大すれば、おのずと不正機会も被害額も増えるというものです、残念ながら。2016年で142奥規模だったカード不正利用被害総額も、わずか一年で236億規模と「飛躍」してしまいました。数多のEC構築サービスが選べる状況にあって、古いシステムのまま稼働しているようなサイトこそ、格好の餌食となるでしょう。
ちなみに不正アクセスと情報漏洩の格好のターゲットとなっているのがEC CUBE2系構築サイトであるのは、システムの脆弱性というよりは、サイト制作方法が「間違っている」という根本的なヒューマンエラーだったりします。



某人気ブランドのECサイトが休業に追い込まれたのも、実店舗との在庫連動という「理想」を突き詰めた結果であるように、オムニチャネル施策で突き付けれる現実は、常に設備投資という資金に突き当たるワケです。そう小さくない額を投資して回収可能なブランドなどそう多くないだろうことは、コロナ前からも切迫した店舗情勢からも容易に行き着く結論です。ここは実店舗というチャネルへの執着や、D2Cブランドと言われたいから楽天には出さないという非合理な経営判断はグッと握り潰してポイ捨てし、自社EC、総合モール、特化モール、ソーシャルプラットフォームと、消費者とのあらゆる接触点に存在することの方が有効となることは間違いありません。


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