EC市場を寡占するメジャーモールの動向

ECモールデータ活用法 | 楽天市場、Yahoo!ショッピング、Amazon、各ECモールにおけるデータ活用法 | デジタルコマース注目TOPIX presented

「コマース」領域を事業の大きな柱の1つとし、クライアントのデジタルマーケティングを支援している電通デジタルが、国内でEC事業の売り上げを拡大する上では欠かせない販売チャネルとなっている「日本3大ECモール」について、 ECモールデータ活用法をお伝えします。

ECモールの動向を語るに、楽天市場とアマゾンの2大メジャーは外せませんが、何の慣例か忖度か、流通総額でも売上高でもレベルが違う Yahoo!ショッピングを「同格に扱う」趣にはいささか無理があるというもの。ジャパンのEC市場は2大メジャーに実効支配されるといっても過言ではないのです。

ユーザーの大半はモール利用者であり、ブランドECの可能性は3割程度のユーザーを大中小でひしめき合うという構図にあります。その選択時自体が「有難くも希有な存在」なのですが、なかでもロイヤルティを醸成せよというLTV向上は、年末ジャンボと万馬券のコンボ並の奇跡と判って頂きたい。

ヒトケタ台のEC化率にあって、すでに限界を向かえている物流事情。社会インフラも関わる一大事ではありますが、コロナ禍での特需を背景にしたECトレンドに物流事情を考慮する余裕などあるハズもなく、まずは、 FBAマルチチャネルなどの物流効率の貢献度を把握する第一歩を歩み出しましょう。

コロナ禍の外出行動自粛による影響は、ECにおける利用増加という結果を導きましたが、その恩恵の多くは、総合ECモールのアマゾンと楽天市場の2つに注がれた感があります。限りある資本の有効活用先として、出店強化すべきモールと撤退検討すべきモールに2分されたとも言えるでしょう。