【 アドビ調査 】ネット通販のスマホ活用&Webサイトの訪問回数は増加、一方で滞在時間は減少傾向 | ネットショップ担当者フォーラム

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アドビ調査 | アドビは5月25日に発表した日本市場の2021年1~3月における日本の動向デジタル経済動向分析結果によると、日本の消費者は店舗での消費を避ける傾向にある一方で、消費行動はオンライン化が進行、スマートフォンの利用が増えWebサイトの滞在時間が短くなっていることが判明した。

情報源: ネット通販のスマホ活用&Webサイトの訪問回数は増加、一方で滞在時間は減少傾向【アドビ調査】 | ネットショップ担当者フォーラム


アドビの分析アプリケーション「Adobe Analytics」によって計測されるECなどのデジタル取引状況を活用したデジタル経済指標「Adobe Digital Economy Index(DEI)」を基に分析。DEIの測定に合わせて行った補完調査は、米国、英国、日本の3か国でそれぞれ18歳以上の消費者1000人を対象に2021年2月26日~2021年3月2日、2021年3月24日~2021年3月29日に実施した。


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世界屈指のマーケティングツールで導かれた アドビ調査 によると、オンライン小売はスマホを中心に拡大するけど、購入プロセスは効率化しないと否応なく離脱されるで、というお告げをされました。

コロナが収束して、かつての日常が取り戻せたとしても、オンライン小売の利便性を体験した消費者の多くは、店頭での購入に積極的な姿勢を見せることなく、継続してオンラインをメインに利用をするだろうと。ただし、ジャパンに限っては、これまで以上にスマホという小さなスクリーンがあらゆる世代のショッピングデバイスとなるので、極めて効率的な購買プロセスを提供する必要があるという。

つまり、コンビニエンスストアのように、どんな立地と規模の店舗でも大方どのあたりに何が売れているかが把握され、おおよそのプライスレンジが整えられ、日常的な会話や商品説明もそこそこ、入店して1分ぐらいで支払いも完結されるぐらいの無駄のない購入環境が整ったオンラインショップが望まれるだろうと。

アドビによると、過去3年間で日本の消費者がWebサイトに滞在する時間は短くなっており、1回の訪問で閲覧するページ数も減少傾向にある。こうした状況を踏まえ、アドビは次のように対策を提案する。
企業は消費者の求める商品を優先的に表示させたり、購入プロセスを簡素化したりするなど、限られた応対機会のなかで購入に結び付けられるような措置を講じる必要があると言える。

いわゆる無言無人店舗だったECサイトにリアル店舗と同等以上の接客が重要だと唱えるパーソナライズECにおいて、アドビが提唱するコンビニのような効率化サイトは対極な構造に見えますが、基本的に消費者のサイト行動や購買データをベースとしてデータマーケティングであることには変わりありませんが、データの活かし方に「余白」が乏しいのがアドビ提唱とも言えます。

均一化され、周知の上の商材販売には、この効率的オンラインサイトの方が都合が良いですが、購買動機や意思決定の大部分を「感性」が占める、アパレルなどのファッションECにおいては、一見、無駄で非効率な販売手法の方が、リピート率だったり頻度だったり、単価だったりが高くなる「ロイヤルカスタマー」を醸成することになる思われます。だって、その非効率の象徴だったリアル店舗も利用する「オムニ客」が大事ってのでが、オムニチャネル施策の絶対条件なのですから。

ついでに言えば、この感性消費を繰り返す「場」とするには、「購入以外の来店目的」を提供する必要があり、当然ながらそれは、アドビ提唱の効率的な売り場とは、真逆の店舗となるでしょう。コミュニケーションの効率化ほど冷淡なものはありません。

ユーザー個々のデータを元にしたマーケティングは高度であるほど感性に伴う行動とは剥離するものなのですね。



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